カードローンで収入証明書なしでも借りれるとこは?

   

収入証明なしのカードローン

カードローンやキャッシングの申し込みに必要な書類は、本人確認書類だけではありません。

希望する限度額や場合に寄っては収入証明書の提出が必要となります。

収入証明書は主に源泉徴収票、給与明細書、課税証明書、確定申告書が挙げられます。

すぐに用意できるのであれば何の問題もありませんが、中々そうもいかない方も多いのではないでしょうか?

同じ条件でお金を借りるなら、収入証明書なしで申し込みできるローンのほうが良いでしょう。

そこで今回は申し込み時に必要な書類と収入証明書が必要になるケースについて解説していきます。

借入希望額が50万円を超えるような方は特に参考にしていただければと思います。

基本的には本人確認書類だけでOK

カードローンやキャッシングの申し込みに必ず必要となる書類が「本人確認書類」です。

運転免許証、パスポート、健康保険証などがこれに該当します。

申込者が本人であることを確認するためにどの業者でも必ず提出しなければいけない書類です。

基本的には本人確認書類だけでカードローンやキャッシングの申し込みが可能です。

しかし希望する借入金額や場合に寄っては収入証明書の提出も必要となることがあります。

収入証明書が必要となる条件

収入証明書や所得証明書は原則不要で申し込みできるカードローンが多いです。

ではどのような時に提出しなければいけないのでしょうか?

収入証明書は申込金額が一定の額を超えた時に必要となります。

この一定額の基準は各金融機関・貸金業者によって異なります。

消費者金融の場合は1社からの借入額が50万円を超える場合は必ず必要となります。

もしくは他社借入額と合計して100万円を超える借入の場合に提出しなければいけません。

例えばA社から70万円の借り入れをしていて新たにB社から40万円の借り入れをする場合、1社からの借入額が50万円を超えていなくても他社合計額が100万円を超えているので収入証明書を提出しなければいけません。

消費者金融から借りる場合は上記いずれかに該当する場合は収入証明書が必要と覚えておきましょう。

銀行の場合は、収入証明書の提出条件をそれぞ独自に決めることが出来ます。

消費者金融同様に50万円超えで提出とする銀行もあれば300万円までなら提出不要とする銀行もあります。

中には500万円まで提出不要なんて銀行もあります。

逆に希望限度額に関わらず収入証明書の提出を必須としているところもあります。

収入証明書として認められているものは?

金融機関や貸金業者によって収入証明書として認めているものが若干異なります。

ですから提出する前にどれがOKでどれがダメなのかは必ず確認する必要があります。

収入証明書として主に認められているものとしては、源泉徴収票・給与支払明細書・特別徴収税額の通知書・課税証明書・確定申告書等です。

給与所得者であれば源泉徴収票や給与支払明細書が最も一般的かと思います。

給与明細書は毎月会社から、源泉徴収票は毎年年末調整の時期に配布されますよね。

ただ業者によっては給与明細書を収入証明書として認めていないところや、直近3ヶ月分必要といったところもあります。

給与明細書が難しい場合は源泉徴収票を提出するのが一番確実かと思います。

自営業の方であれば課税証明書もしくは確定申告書を用意しなければいけません。

中には確定申告書ではダメという金融機関や貸金業者もあります。

というのも、変な話ですが確定申告書は虚偽の申告が出来てしまうからです。

ですから自営業の方は課税証明書も用意できると良いです。

専業主婦の場合はどうするの?

専業主婦は本人に収入がありませんので基本申込不可となります。

しかし一部の消費者金融や銀行系カードローンであればお金を借りる事が可能です。

ただし配偶者に安定して収入がある事が条件となります。

専業主婦の場合は配偶者の収入証明書を提出しなければいけません。

場合に寄っては収入証明書不要で申し込みできるところもありますが、基本的には必要となります。

ですから配偶者に内緒で融資を受けるというのは正直難しいでしょう。

 - キャッシングの疑問

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